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ご自宅のリフォームをお考えの方はいらっしゃいませんか。
住宅のリフォーム時や修理時には、保険が適用されるケースがあります。
その中でも、水漏れ被害は発生原因によって適用される保険がそれぞれ異なります。

そこで今回は、水漏れ被害の保険適用について解説します。
まずは、水漏れの発生原因から見ていきましょう。

 

□水漏れの発生原因とは

一般的に、水漏れには給排水設備の老朽化による水漏れ、工事ミスによる水漏れ、人為的水漏れの3つが主に挙げられます。

まず給排水設備の老朽化ですが、金属部分の腐食、バルブやつなぎ目の緩みが具体例として挙げられます。
金属部分の腐食に関しては、経年劣化によるケースが多いでしょう。
また、日本は地震大国であり体感できないほどの小さな揺れが頻発しているので、これが給排水設備の緩みに影響をもたらすことも考えられるでしょう。

次に、工事ミスによる水漏れです。
給排水設備の設置位置のミスで水漏れが発生することが多く、リフォーム時に給排水設備を傷つけてしまうケースもあります。
具体例としては、給排水設備の接続不良や水道パッキンの施工不具合、屋上や外壁の防水不備が挙げられるでしょう。

最後に、人為的水漏れです。
人為的とは、自然の成り行きではなく人の手が加わっている状況を指します。
具体例として、トイレや玄関床をはじめとする防水対策がなされていない箇所を水洗いしたり、洗濯機のホースが外れたりすることなどが人為的水漏れの原因として考えられるでしょう。
また、浴室の排水溝に髪の毛が詰まったり、キッチンの排水溝に油が固まったりすることで水漏れが生じるケースもありますので、定期的に掃除を行いましょう。

 

□水漏れに適用される保険について

水漏れの発生時には、以下の3つの費用がかかることが想定されます。
それは、水漏れを起こした給排水設備の修理費用、水漏れによる損害の修復費用、水漏れによって他人の家財に損害を与えてしまった場合の賠償費用です。
それぞれによって適用される保険金が異なるので、順番に見ていきましょう。

まず、水漏れを起こした給排水設備の修理費用です。
一般的に、設備そのものの修理費用に対して保険が適用されることはありませんが、適用条件によっては火災保険や水道管修理費用保険金などの特約が適用されることもあります。

火災保険とは損害保険の一種で、火事で家が燃えてしまったときに発生する損害を補償してくれる保険です。
火災のみならず、住まいの保険として落雷、風水害などの事故によって生じた建物や家財の損害も補償してくるため安心ですよね。

そして水道管修理費用保険金とは、建物の水道管が凍結によって破損した場合に限り、修理時に保険金が支払われるというものです。
なお、保険金の額は損害発生直前の状態に復旧するために必要な費用の額で、10万円が限度となるので注意しましょう｡

次に、水漏れによる損害の修復費用です。
例えば、水漏れが原因で床が水浸しになり、床板を買い換える必要があるときに関係してきます。
この場合は、火災保険が適用される場合が多いでしょう。

しかし、給排水設備の老朽化や洗濯機のホースの外れによる水漏れなど、本人の過失による場合には保険は適用されません。
給排水設備の老朽化に関しては、定期的なメンテナンスを行っていれば未然に防げるため保険が適用されないと考えられるでしょう。

最後に、水漏れによって他人の家財に損害を与えてしまった場合の賠償費用です。
この場合、個人賠償責任保険が適用される場合があります。
個人賠償責任保険についてはこのあと詳しく見ていきます。

このように、水漏れに適用される保険には火災保険と個人賠償責任保険があるため、事前に確認しておきましょう。

 

□個人賠償責任保険とは

個人賠償責任保険とは、日常生活の中で他人に怪我を負わせたり、他人の物品を破損して賠償責任が発生したりする時に適用される保険です。
例えば集合住宅で水漏れが起こり、下の部屋にまで浸水した場合はこの個人賠償責任保険が適用されます。
そのため、マンションをはじめとする集合住宅にお住まいの方は、個人賠償責任責任に加入しておくと安心でしょう。

個人賠償責任保険の対象者の範囲は、本人、配偶者、同居している親族、扶養内で別居している未婚の子となります。
そのため、家族のうち1人が加入していれば問題ないでしょう。

ただし、個人賠償責任保険は単体では加入できず、多くの場合は自動車保険や火災保険をはじめとする保険の特約で付帯加入します。
また、これらの保険を解約すると個人賠償責任保険も解約されてしまうため、しっかりと加入状況を確認しておくことが大切です。

 

□まとめ

本記事では、水漏れの原因、水漏れ時に適用される保険について詳しく解説しました。
リフォーム前に保険の適用を希望される方は、ご自身がどのような契約内容で保険加入したのかを今一度確認し、冷静に対処することが大切でしょう。
ご不明点やお問い合わせ等がございましたら、当社までご遠慮なくご相談下さい。

雨漏りの修理リフォームをお考えの方の中には、リフォームに必要な費用やリフォームに適応される保険について知りたい方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
自然災害による急な出費は、最低限まで抑えたいですよね。
そこで今回は、雨漏りの修理リフォーム費用について詳しく解説します。

 

□雨漏りの原因とは

雨漏りは屋根から発生するとお考えの方が多いのではないでしょうか。
しかし、実際は屋根だけでなく外壁から発生することもあります。
それぞれ雨漏りの発生原因が異なるので、順番に発生原因を解説します。

まず屋根からの雨漏りの原因としては、本体の経年劣化が最初に挙げられるでしょう。
日本で最も普及率の高い屋根材であるコロニアル屋根は、古くなると水を吸収して湿潤状態になり、やがて雨漏りに発展します。
他の原因としては、屋根材のひび割れやズレが挙げられるでしょう。
地震や強風をはじめとする自然被害の影響で建物に負荷がかかることでひび割れやズレが生じ、その間から雨水が浸水することで雨漏れが発生します。

次に、外壁からの雨漏りの発生原因を確認していきましょう。
外壁は経年劣化が進むにつれてヒビが生じるケースが多く、そこから雨水が浸水します。
ヒビの幅が1ミリメートル程度であれば浸水の可能性は高くありませんが、3ミリメートル以上となると浸水の可能性が高くなるでしょう。
また、防水材であるコーキングの耐用年数も10年程度と言われており、次第に剥がれが生じてきます。

経年劣化の場合は雨漏りが住宅の全体的な劣化を示しているとも考えられるので、住宅の劣化状況を知るためにも定期的なメンテナンスが必要でしょう。

 

□雨漏りのリフォーム費用の相場を紹介

雨漏りのリフォーム費用の相場がどのくらいなのか非常に気になりますよね。
ここでは、屋根と外壁の箇所別のリフォーム費用について解説します。

まず屋根ですが、防水材であるコーキングの補修であれば約5万円から20万円前後に収まることが多いです。
また、瓦のズレの修理や差し替えであれば約1万円から5万円が目安でしょう。
重ね葺きや葺き替えを行うケースだと、約60万円から200万円が目安ですが、屋根の経年劣化が激しいと300万円近くになることもあります。
屋根のリフォーム費用は面積や素材、劣化具合によって大きく変わるので、リフォーム業者に相談すると良いでしょう。

次に、外壁についてはどうでしょう。
外壁のコーキングやヒビ割れの部分的な補修であれば、約5万円から10万円が目安となります。
コーキングを打ち替えるケースだと約10万円から30万円が目安ですが、足場が必要になると50万円近くになることもあります。

また、外壁は屋根とは異なり、塗装で雨漏りを解決できることがあります。
アクリル塗料やウレタン塗料、シリコン塗料を使用するケースだと費用の目安は約60万円から160万円となるでしょう。
外壁材全体が劣化している場合には、外壁全体を張り替えたり重ね張りを行う必要があり、この場合の費用目安は約120万円から300万円です。

 

□雨漏りに保険が適用されるケースとは

保険を使って雨漏りを修理できれば嬉しいですよね。
ここで、雨漏りのリフォームに適応されることが多い火災保険について解説します。

自然災害によって受けた被害であれば、火災保険が適用されるケースが多いです。
そのため、雨漏りのリフォーム費用を火災保険で補償してもらうには、雨漏りの発生原因が自然災害である必要があります。
もし皆さんが加入している火災保険の補償内容に風災、雹災、雪災、地震が入っていて、これらの自然災害によって雨漏りが発生したのであれば補償金を貰える可能性は極めて高いと言えるでしょう。

過去に火災保険が適応されたケースとして、｢台風や春一番をはじめとする強風により、瓦がズレたり吹き飛ばされたりした、あるいは雨樋が外れた。｣、｢雹が降って天井に穴が空いた。｣、｢竜巻で飛ばされたモノが屋根にあたり破損した。｣というような例が挙げられます。

一方で、雨漏りが経年劣化や人的被害、施工不良によるものだと判断されると、保険が適用されないことがあるため気をつけましょう。
しかし、雨漏りを1つの原因に決めつけることは非常に難しいうえに、自然災害の影響が何年も経ってから被害として認識されることもあります。
自然災害における火災保険は被害が確認された日から3年以内に申請すれば良いため、諦めずに申請してみるのも良いかもしれませんね。

損害箇所に火災保険が適用されるかどうかを知るためには、まずは雨漏りのリフォーム業者に相談してみることをおすすめします。

 

□まとめ

本記事では、雨漏りの修理リフォームにかかる費用の相場、リフォームの際に適用される火災保険について詳しく解説しました。
想定外の出費にも対応できるように、これらのことを頭に入れておくことは大切です。
また、雨漏りのリフォームを検討中の方は、当社までお気軽にご相談ください。

「マンションだけどトイレリフォームはできるの？」
賃貸にお住まいの方はリフォームができるかわからない方も多いのではないでしょうか。
しかし、マンションでもリフォームをする方は多く、条件を満たせばリフォームは可能です。
今回は、マンションでトイレリフォームを成功させるために確認すべきことをご紹介します。

 

□マンションのトイレリフォームにかかる費用と日数

マンションのトイレリフォームはどのようなタイプのトイレを選ぶかで費用が変わってきます。
基本的にトイレの種類は一般的な戸建ての住宅と同じタイプのものを選べます。
しかし、後で詳しく説明しますが、戸建てと違いマンション独自の様々な規約があることだけ注意しておきましょう。

トイレの種類は大きく分けて4種類です。

まずは独立した便器、タンク、便座を組み合わせた「組み合わせ便器」を説明します。
現在最も普及している種類で、トイレといえばこのタイプを思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。

また、価格が安いだけでなく、組み合わせる便座によってはウォシュレット付きにしたり、便座を温めたり、自由にカスタマイズできるのも特徴です。
費用は便器と便座だけのシンプルなものであれば10万円以下、温水洗浄などの機能をつけると11万円から20万円と見積もっておきましょう。

次は、便器、タンク、便座が一体となった「一体型トイレ」をご紹介します。
一体型トイレと組み合わせ便器との最大の違いは、掃除のしやすさでしょう。
組み合わせ便器は手の入りにくい隙間が多く掃除しにくいのが弱点でした。

一方、一体型トイレはできるだけ隙間を少なくし、掃除しやすいデザインになっています。
費用相場は温水機能などを除いたもので、15万円以下と見積もっておきましょう。

ここまで、タンクつきのタイプをご紹介しましたが、タンクがない「タンクレストイレ」も人気です。
タンクレストイレは、価格は高くなってしまいますが、トイレを広く使えるほか、掃除がしやすく、さらにスタイリッシュに見えるといったメリットがあります。
金額はおよそ15万円から30万円程度と見積もっておきましょう。

最後に収納などをセットで取り付ける「システムトイレ」をご紹介します。
システムトイレではタンクあり、なしを選べるだけでなく、手洗い器や収納などを自由にカスタマイズできます。

費用に関してはオプションによって価格がかなり変動するので一概にはいえません。
ただしシステムトイレはカスタマイズを考えなくても、カタログ通りに注文していればうまくいくことが多いです。
そのため、費用やレイアウトを知りたい方はまずカタログを注文してみましょう。

トイレの施工日数についてもご紹介しておきます。
トイレリフォームは比較的施工日数の短いリフォームで、数時間程度から長くても1日で済むことがほとんどです。
しかし、これはあくまで目安なので、日数が気になる方は業者の方にあらかじめ確認をしておきましょう。

 

□マンションのトイレリフォームは規約に注意しよう

マンションのリフォームが戸建てと違う点は、規約に従う必要があることです。
いくつか注意するポイントを紹介していくので、ひとつずつチェックしてみてください。

まず、マンションでトイレリフォームをするなら「床排水」か「壁排水」かを確認しておきましょう。

床排水は床に排水菅が埋まって見えないタイプで、壁排水は壁に管が貫通しているタイプになります。
現在は床排水を採用しているマンションがほとんどですが、中には壁排水を採用しているマンションもあります。
排水方式によって選ぶトイレも変わってくるので必ず確認しておきましょう。

次は、タンクレストイレにする場合の注意点です。
タンクレストイレの場合、タンクありの場合よりも水圧が低くなる傾向があります。
昨今では加圧装置などを用いて水圧を補えるようになりましたが、その分の費用を負担しなければなりません。

もし追加費用が気になる方は低水圧でも使用できるタイプも販売されているので、そちらを選びましょう。

最後に、マンションでトイレを増設する際の注意点です。
マンションでもトイレを増設したいといったニーズは一定数ありますが、基本的には難色を示されるケースが多いです。
理由はマンションの排水構造的に手間がかかるからです。

ただし、それでも増設したい方は以下の手順を踏んで確認を行ってください。
まず、管理組合に相談して管理規約を確認します。
そして次に、リフォームの業者に依頼して給水や排水を確認後、物理的に可能かどうかを判断します。
そこで許可が降りればトイレリフォームが可能になります。

これらの手順をきちんと踏まないと後々トラブルに発展する可能性が高いので、必ず手順を守るよう心がけてください。

 

□まとめ

マンションでのトイレリフォームは管理規約に従う必要があったり、水圧に関する制限があったりと少し特殊です。
もし本記事を読んでもまだ不安が残るという方は是非当社にご相談ください。

トイレリフォームをご検討中の方で、費用について知りたいという方はいらっしゃいませんか。
トイレリフォームは比較的小規模なリフォームですが、工事の規模によっては大きく費用に差が出ます。
今回は、それぞれのケースごとに必要な予算をまとめましたのでぜひ参考にしてみてください。

 

□トイレリフォームの工事費用

トイレリフォームと言っても、便座や便器といったパーツだけを交換するのか、それとも床や壁なども含めた全体をリフォームするのかで費用は変わってきます。
ここでは、それぞれの場合でどの程度予算が必要になるのかをご説明します。

まずは一番費用の安い便座のみを交換するリフォームです。
交換工事の費用はおよそ5万円と見積もっておけば良いでしょう。
内訳は、便座撤去費用が約2万円、便座交換費用が約3万円となっています。
その他に、ウォシュレット機能や便座保温機能などの電源が必要なオプションをつけた場合は、電源新設工事の約2万円がプラスされます。

次に便器ごと交換するリフォームを見てみましょう。
交換費用は10万円程度になります。
内訳は、撤去費用が約4万円、取り付け費用が約5万円、さらに給排水工事費用が約1万円追加されます。

また、こちらも電源を新設する場合は、便座の場合と同様にプラスで約2万円の追加費用が必要になります。

便座の場合と比べると少し割高ですが、長期的に見るとそれほど高くはありません。
なぜなら最新のトイレは節水機能に優れており、数年分の水道代で、すぐに元が取れるからです。
もし、どちらにしようか迷っているのであれば、便器ごと交換するリフォームをおすすめします。

ここからは、便器の交換に内装リフォームをつけた場合を見ていきましょう。
内装工事をつけると工事費用はおよそ20万円になります。
内訳は、撤去費用が約4万円、取り付け費用が約5万円、給排水工事費用が約1万円、壁と床のクロス張り替えが約11万円となっています。
そして繰り返しになりますが、電源新設工事を行う場合は約2万円が必要になります。

トイレの内装は月日が経つと、汚れや黒ずみが目立ってきやすい箇所なので、思い切ってリニューアルするのも良いでしょう。
壁と床のクロスを変えるだけで全く別の空間に生まれ変わります。

ただし、トイレの壁を広げる場合には隣に浴室があると制限される場合があります。
在来工法のお風呂であれば問題はないのですが、ユニットバスの場合壁の移動ができなくなるので注意しましょう。
壁を移動する場合は、隣にお風呂がないかを確認し、もしある場合はどの種類のお風呂なのかをあらかじめチェックしておくと良いでしょう。

次は、和式から洋式に変更する場合の説明をしていきます。
和式から洋式に変更する場合は、約40万円が必要になると見積もっておきましょう。
費用の内訳は、先ほど説明した内装のフォームの20万円に、床の段差を解消するための20万円を加えたものになります。

また、旧式の和式トイレの場合、部屋自体がかなり狭く収納が少ないこともあります。
そのため、もし収納を増やしたいのであれば、吊り戸棚やカウンターを設置して収納スペースを確保しておきましょう。

最後に、2階にトイレを設置するケースも確認しておきましょう。
工事費用は約40万円で、内訳は内装リフォームの20万円に壁解体と増設費用の20万円を足した計算になっています。
ただし、既存の物置などを2階のトイレスペースとして利用できる場合、壁解体と増設費用が節約できることがあります。

また、2階にトイレを設置する場合はさらに2つのことを頭に入れておきましょう。
ひとつは、2階のトイレは1階のトイレに近づけることです。

一般的な住宅では1階のトイレと2階のトイレはできるだけ近くなるように設計されているのをご存知でしょうか。
理由は、離して設置すると給排水菅の大掛かりな工事が必要になるからです。
どうしても離して設置しなければならないときは、追加で5万円の費用が必要になるので注意しておきましょう。

もうひとつはタンクレストイレに変更すると水圧が不足する可能性があることです。
これは水圧ブースターを設置することで解決できますが、設置する必要がないこともあります。
事前に水圧調査を行い必要なのかどうか確認しておきましょう。

 

□トイレリフォームで補助金、減税制度は利用できるのか

結論から述べると、介護目的でトイレリフォームをする場合は保険が適用されることが多いです。
具体的には、和式から様式のリフォーム、手すりの設置、出入り口の段差解消などです。
また、省エネ目的の場合もリフォーム補助金やリフォーム減税制度が適用されることもあります。
興味のある方はぜひ調べてみてください。

 

□まとめ

トイレリフォームは比較的小規模であるにもかかわらず、快適さを実感しやすいためおすすめです。
しかも、最新のトイレは節水機能も、従来とは比べ物にならないくらい優秀になっているのでコストの面でも問題ありません。
現状のトイレに不満がある方はこの機会にトイレリフォームを検討してみてはいかがでしょうか。

皆さんはトイレの壁紙選びをちゃんとこだわっていますか。
トイレの壁紙はデザインだけでなく、機能性でも選ぶことが大切です。
今回は、リラックスできるトイレ空間のための壁紙の選び方から、様々な機能を持った壁紙まで幅広くご紹介します。
これを読んで、快適なトイレ空間の実現を目指しましょう。

 

□トイレの壁紙選びでよくある失敗

トイレの壁紙選びでよくある失敗が、トイレのインテリアやアイテムと壁紙の色がマッチしないことです。

特に、濃い色の壁紙や派手な柄のものを選ぶと、コーディネートが難しくデザインに苦労することも多くなるでしょう。
そのため、壁紙選びの際は、統一感を意識して、ストレスをできるだけ減らせるような雰囲気作りを意識しましょう。

また、壁紙だけを変更して、スイッチやコンセントカバーの汚れが目立つのもよくある失敗例です。

スイッチやコンセントカバーはそれほど高価なものではないので、一緒に変更してみるのが良いでしょう。
最近ではおしゃれな柄のカバーも販売されているので、部屋のインテリアに合わせて選んでみてはいかがでしょうか。

他にも、せっかくリフォームしたのにリフォーム前とあまり変わらないパターンもあります。
これは既存の壁紙に同じような色のものを選んでしまったために、ほとんど見栄えが変わらないという失敗です。

特に「トイレの壁紙＝白」というイメージがある方は注意した方が良いかもしれません。
基本的には白系の色で合わせていくのが定石なのですが、それだけだと味気がなくなってしまいます。

そこで、白系で統一しつつ、遊び心も加えることを考えてみましょう。
アクセントの加え方については後の章で詳しく説明しますが、少し変更するだけで雰囲気は変わります。
もし、ご自身で選ぶのが難しいと感じる方は、リフォーム会社に相談して提案してもらいましょう。

 

□トイレの壁紙の選び方

トイレの壁紙選びでは清潔感のある白やベージュ、淡い色を基本として選んでいきましょう。
また、柄の入っている壁紙を選ぶのであれば、小さな柄のものを選ぶと落ち着いた空間に仕上がるでしょう。

さらに遊び心を加えたい方は、アクセントクロスを試してみましょう。
アクセントクロスとは、ビビットカラーや大きめの柄の壁紙を壁の一面だけに貼る方法です。
残りの壁はアクセントクロスに合わせたシンプルな淡い色にすると、バランスが取りやすいです。

トイレの壁紙はたくさんあるので、ご自身でアレンジを加えてみるのも楽しそうですね。

 

□トイレは壁紙によって機能性も異なる

最近は、トイレの壁紙は装飾としてだけでなく、それ自体が機能を持っているものが多くなってきました。
ここでは、その中でも人気の高い壁紙の機能についてご紹介します。

まずは、抗菌機能付きの壁紙です。
トイレは家族や来客が頻繁に使用する場所でもあり、清潔感が欠かせません。
ですが、トイレは水を頻繁に使用したり、空気中にアンモニアが漂っていたりと、雑菌が繁殖しやすい条件が揃っています。

そこで抗菌剤が塗布された壁紙を貼ることで、トイレに雑菌が繁殖するのを防いでくれます。
目に見えない雑菌を除去してくれるので、小さなお子さんが壁を触っても安心です。
さらに、雑菌を減らせることは清潔感だけでなく、防臭にもつながるので嬉しいですよね。

次に、防汚機能付きの壁紙です。
防汚機能付きの壁紙は掃除がしやすいのが特徴です。

しかも、掃除がしやすいだけでなく、壁紙の表面がコーティングされているので、汚れがしみ込むのを防いでくれます。
トイレの壁は、知らないうちに尿はねなどで汚れていることが多いので、掃除しやすい壁紙で清潔に保ちやすくなるでしょう。

次は、防カビ機能です。
トイレは水を使用するので湿気がたまりやすくカビが発生しやすいのが弱点です。

特に、手洗いタンクの周辺や手洗いボウルの周辺、タオル掛けの裏側、便器の奥といった箇所は、カビが生えやすい場所になっています。
こうした場所に発生するカビを防ぐためには、防カビ機能のある壁紙を貼っておくと良いでしょう。

カビは壁の劣化にもつながるので、カビを防げれば見た目以上の効果を発揮してくれるでしょう。

最後に、消臭機能もご紹介します。
最初に抗菌機能付きの壁紙が消臭機能に役立つことをご説明しましたが、それに加えて消臭機能もつけておくとさらに安心でしょう。

トイレ内にはアンモニアや硫化水素といった成分が漂っていて、これらの成分がニオイの原因となっています。
消臭機能付きの壁紙は、光に反応してニオイ成分を分解する光触媒や、ニオイを吸収してくれる天然鉱石が含まれています。
これらの成分が空気を常にキレイに保ってくれるため快適な空間を維持しやすくなるはずです。

 

□まとめ

トイレの壁紙選びは、空間の雰囲気だけでなく、実際に空気の清潔度を左右する重要な要素です。
トイレの壁紙にこだわって、もうワンランク上のトイレ空間を目指しましょう。
また、その他にもトイレリフォームに関してご不明点等ございましたら、リフォームを専門に扱う当社までお気軽にご相談ください。

みなさんはトイレのデザインだけでなく「トイレの床」にもしっかりとこだわりを持っていますか。
意外と軽視されがちなトイレの床ですが、実は選び方によっては雰囲気も機能性もかなり変わってきます。
今回は、トイレの質を左右する床の選び方について徹底解説していきます。

 

□トイレの床の種類

トイレの床材の種類は大きく分けて4つあります。
それぞれの素材ごとに特徴が異なるので確認していきましょう。

まずは、クッションフロアから紹介します。
クッションフロアはトイレの床材の中で最も使用されている種類になります。
特徴は、耐水性に優れていること、汚れがつきにくく掃除がしやすいこと、価格がリーズナブルなことです。
さらに、デザインも豊富なので、探せばきっとお気に入りの柄が見つかるでしょう。

次に、フローリングをご紹介します。
フローリングはトイレと隣接する廊下に、デザインを合わせたい場合によく使用されます。
ただし、フローリングは水に弱いので、必ずコーティングされたものを使用しましょう。
コーティング加工の種類によっては、水に強いものやキズに強いもの、アンモニアや洗剤に強いものまでたくさんの種類があるので、ご自身の希望に合わせて選びましょう。

次は、タイルについてご説明します。
タイルは耐久性、耐水性、さらにはメンテナンス性にも優れています。
色やデザインも豊富で、選び方によっては様々な雰囲気に仕上げられるでしょう。

最後に紹介するのがフロアタイルです。
フロアタイルはタイル状に加工された塩化ビニル樹脂の床材です。
特徴は、クッションフロアと比べて耐久性が高いことや傷がつきにくいこと、さらに洗剤に強いものもあり、機能性も豊富です。

また、クッションフロアと同様にカラーバリエーションやデザインも豊富なので、雰囲気に合わせてお気に入りのデザインを探してみましょう。

 

□トイレの床材を選ぶ際の注意点

トイレの床材を選ぶ際の注意点は4つあります。
これからトイレの床材を選ぶという方はぜひ参考にしてみてください。

1つ目は、掃除のしやすさです。
トイレの床は気づかないうちに汚れています。
普段からこまめに掃除をしていても、思った以上に汚れが飛び跳ねており、知らないうちに便器の付け根まで汚れが垂れ落ちていることもあります。

もちろん掃除は大切なのですが、それに加えて床に汚れが付きにくくする方法も考えてみましょう。

例えば、凹凸の少ないフラットな素材や、汚れが付着しにくい素材を選べば、かなり掃除がしやすくなるでしょう。
普段からこまめに掃除をすることはもちろん大切です。
しかしそれに加えて、掃除のしやすい素材を選べばきれいにしやすくなるだけでなく、時間も短縮できるので、値段以上の効果を発揮してくれるでしょう。

2つ目は、アンモニアや水、洗剤に対する強さです。
水や洗剤を吸収しやすい素材は、変色、腐食の恐れがあり、床の早期劣化につながります。
床材によっては、耐水性、耐アンモニアなど様々な機能がついているタイプのものもあります。

例えば水に弱いフローリングであれば耐水性に重点をおいた方が良いでしょう。
また、タイルやフローリングを使用する場合は、接合部に注意を払うようにしてください。
接合部からコーティングされていない床の下部分に水が染み込み、劣化につながる恐れがあります。
接合部の補強はリフォーム業者の方に相談すれば、必ず行ってもらえますので、忘れずに伝えておきましょう。

3つ目は、工事しやすい素材かどうかです。
コーティングや掃除などといった水回りのお手入れを念入りにしていても、年月が経過するとどうしても劣化し始めます。
水回りの内装はおよそ10年程度でリフォームもしくは交換が必要になると考えておきましょう。

そこで10年後にリフォームすることがわかっているのであれば、10年後に交換しやすい床を選ぶのもひとつの手でしょう。
たいていの床であれば床だけでリフォームが可能なのですが、タイルの場合はトイレも取り外す必要があります。
他にも素材によっては大掛かりになるものもあるので、まずは業者の方に相談してみましょう。

4つ目は、品質についてです。
お客様を招くことが多いご家庭の場合、リビングや洗面所などは意識できても、トイレの床に関しては盲点になりがちです。

トイレの床のデザインはもちろんですが、どれだけ清潔に保たれているかも重要なポイントになってきます。
そのため、清潔感のある色合いや、デザインの統一感、普段から掃除しやすい素材など様々な観点からトイレの品質を高める工夫をしましょう。

 

□まとめ

トイレの床はデザインだけで選んでしまう人が多いですが、他にも様々な機能を備えていることが理解できましたでしょうか。
トイレという毎日使用する場所だからこそ床までこだわりを持って、より快適な生活を目指しましょう。
水回りのリフォームについて他にもお困りの点がございましたら、ぜひ当社までご相談ください。

バリアフリーリフォームをしたいけど、高額でなかなか踏み切れないという人は多いのではないでしょうか。
しかし、バリアフリーリフォームは補助金や助成金を利用することで、より低コストで行えます。
まだ現時点では知らなかったという方でも、理解できるような内容になっていますので、ぜひ最後まで読んでみてください。

□補助金の金額は種類によって異なる

補助金は大きく分けて2つあります。
ひとつは国から補助を受ける介護保険制度、もうひとつは自治体から補助を受ける助成金制度です。

介護保険制度では、「要支援」「要介護1〜5」と認定された人が住む住宅で、住宅リフォームが必要な場合、20万円を上限として、その9割を（18万円）を補助してもらえます。
この制度は「バリアフリーリフォーム補助金」とも呼ばれており、バリアフリーリフォームの補助金の中では最も一般的な部類と言えるでしょう。
また、補助の対象となる工事内容は決まっており、しかも様々な手続きを必要とするので、補助金を受けたい方は、事前にケアマネージャーに相談しておきましょう。

助成金制度では、国の介護保険とは異なり、要介護認定を受けていない方でも対象となる可能性があります。
また、介護保険では対象外とされてしまうような工事も行える場合があります。
つまり、イメージとしては国の介護保険制度の方が、条件が厳しく、助成金制度の方が少し条件は緩いとイメージしてもらえば良いでしょう。

ただし、助成金制度は各自治体で名称が異なる点に注意が必要です。
例えば、「バリアフリー化支援金」や「高齢者住宅整備金」など、それぞれの自治体ごとに異なる名称で制度が定められています。
詳細はお住まいの自治体へ問い合わせてみてください。

□その他の制度一覧

この記事の最初でバリアフリーリフォーム補助金について解説しましたが、そのほかにも適用可能な補助金があるので、ここで2つご紹介します。

ひとつは、長期優良住宅化リフォーム推進事業を利用する方法です。
実は、「長期優良住宅」の制度自体は、バリアフリーリフォームに関連するものではありません。
長期優良住宅とは、従来までのように作っては壊す家づくりの方針を改め、寿命の長い家づくりをしていこうとする制度のことです。
耐震性や省エネ化を一定の水準でクリアする住宅に対して、工事費用の1/3を最大100万円、3世代住宅であれば最大150万円を国が支援するというものです。

この制度自体は省エネに関する制度なので直接関係ありませんが、この工事と一緒にバリアフリー化の工事もする人が増えています。
確かに一緒にリフォームをすることで、リフォームにかかる費用は抑えられますし、国全体が省エネ推奨の流れに移行しているので賢い選択と言えるでしょう。
ただし、この制度を利用するためには住宅の構造や床面積、リフォーム後の耐震基準といった厳しい条件をクリアする必要があります。
もし不明点があった場合は、長期優良住宅化リフォーム推進事業事務局に問い合わせてみましょう。

もうひとつは、バリアフリー改修リフォームの所得税や固定資産税の特別控除です。

＊投資型減税

これは高齢者や要介護者等と、それらの同居人が自宅をバリアフリー改修した際、最大200万円の控除額に対して、10%の控除が受けられます。
ただし、令和3年12月31日までの期間限定の措置なのでこの期間内に居住を開始しなければ控除の対処とはなりません。
また、控除の適用期間は1年間のみとなっています。

＊ローン型減税

高齢者や要介護者等と、それらの人と同居する人が自宅をバリアフリー改修工事を行った際、工事費用の年末ローン残高の2%または、1%が所得税額から控除されます。
こちらも期間限定の措置で、投資型減税と同じく令和3年12月31日までの措置なので控除を受けたい方は早めに申し込みましょう。
また、工事費用の限度額は1000万円で、控除期間は改修後、居住を始めた年から5年間となっています。

＊固定資産税の減額

バリアフリー改修工事をした住宅の翌年分の固定資産額が、1年間、1/3減額される制度です。
減額の詳細は、バリアフリー改修を行った際に、住宅に係る翌年分の固定資産税額を100平方メートル相当分までに限って1/3減額するというものです。
詳細に関して理解しづらいという方は、税理士の方に早めに相談しておきましょう。
こちらは、先ほどご紹介した2つの制度よりは居住開始日までまだ猶予があり、令和4年3月31日までとなっています。
また、控除期間は1年間です。

ここで紹介した3つの制度はどれも期間限定のもので、タイミングを逃してしまうと利用できなくなってしまうので、利用したい方は早めに申し込みましょう。

□まとめ

バリアフリーリフォームをするためには、コストがかかるためなかなか手が出にくい方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、今ご紹介した補助金や助成金を使えば、かなりコストカットができるはずです。
ほかにもバリアフリー住宅に関するお悩みがございましたら、ぜひ当社にご相談ください。

注文住宅を建てる際には内装のデザインや使い勝手はもちろん大切です。
しかし、もう一歩進んだ注文住宅の設計をするためには、さらにバリアフリーのことも考えて設計することが大切です。
今回は、バリアフリーにする場合の工事する箇所や費用について解説していきます。

□家族の世代に合わせてバリアフリー住宅を検討しよう

バリアフリー住宅と一口に言っても、家族を構成する人によって必要な設備も異なります。
ここでは、若い世代、高齢者、支援や介護が必要な人に分けて、どんなバリアフリー設備を取り入れれば良いのかを解説していきます。

＊バリアフリーを意識していない若い世代の場合

若い世代でも、注文住宅を建てるのであれば、将来を見据えてバリアフリーにしてはいかがでしょうか。
まだ若く長年家を使用する場合は、バリアフリーの基本である段差の少ない住宅を目指してみると良いでしょう。
暗くなったり、疲れていたりする場合は、小さな段差でもつまずきやすくなるので少しの段差でもできる限り減らすことが大切です。

また、ドアは引き戸にしておくと良いでしょう。
将来的に車椅子になった時も片開きドアに比べて、圧倒的に生活しやすくなります。
杖を使用する場合も、家具の配置などがしやすいのでおすすめです。

＊高齢者の場合

高齢者の場合は、もう一歩進んだバリアフリープランにしましょう。
例えば、お風呂の断熱性能を高めてヒートショックを防ぐことは安全のために非常に重要です。
さらに、ドアの取手を大きくして開けやすくしたり、照明を明るくしたりといった細かなところに配慮した設計していきましょう。

＊要支援、要介護人の場合

家族が支援や介護を必要とする場合は、介護される側の人だけでなく、介護する側にも配慮した設計を心がけましょう。
介護のためのリフォームは体の状態によってプランが異なるので、一概に説明はできません。
お住まいの地域のケアマネージャーなどに相談してみましょう。

□バリアフリーにするための方法や費用

バリアフリーリフォームは主に5種類あります。

1つ目は、段差解消です。
部屋の段差は大掛かりなバリアフリーリフォームを必要としません。
「段差解消スロープ」などを使用すれば、簡単に解消できます。
家全体に段差がある場合は、段差解消スロープではなく、低い床に床材を貼り付ける「床重ね貼り工事」をしましょう。
費用は、段差解消スロープが2,000円程度、床重ね貼り工事が70,000円となっています。

2つ目は、手すりの取り付けです。
手すりで特に重要なのは、階段の手すりです。
廊下や居室の手すりは必要になってからでも十分間に合うので、まずは階段を取り付けましょう。
階段の手すりの費用は5〜15万円程度と見積もっておきましょう。

3つ目は、足元照明の設置です。
足元照明もタイプによって値段が異なりますが、ここでは人感センサータイプのものをご紹介します。
費用は1箇所につき、10,000〜20,000円程度と少々高くなるのがネックです。
しかし、夜間の排便などの際に電気をつける必要はなくなるので、安全性はグッと高まるでしょう。

4つ目は、床すべり防止です。
床すべり防止で人気の素材は、コルクです。
コルクはクッション性も高いため、万が一転倒しても怪我から守ってくれるでしょう。
また、フローリングもバリアフリー対応のものが発売されているので、こちらも参考にしてみてください。
費用はコルク床が6帖あたり250,000〜300,000円、フローリングが6帖あたり330,000〜400,000円となっています。

5つ目は、引き戸の変更です。
開きドアの場合、面積を取るので使い勝手や安全性を考えるのであれば、引き戸に変更しましょう。
費用は40,000〜100,000円程度となっています。

□バリアフリーリフォーム価格ごとの違い

まず、1〜5万円の価格帯では、手すりの設置が可能です。
トイレに設置されているL字型の手すりは、工事費用も含めて4万円程度で設置できるでしょう。
手すりをDIYされる方もいらっしゃいますが、手すりには意外と負荷がかかるため破損の危険性があります。
必ず取り付ける際には、業者に依頼するようにしましょう。

次に、10〜20万円の価格帯では、引き戸の変更などが可能になります。
工事費用も含めて15万円程度と見積もっておきましょう。

最後に、200〜350万円の価格帯では、ご家庭にエレベーターを取り付けられます。
エレベーターは、工事費用を含めると250万円程度になります。
また、これに加えて1年間あたりのメンテナンス費用が、10〜15万円ほど必要になるので合わせて覚えておきましょう。

□まとめ

バリアフリー工事にはそれ相応の準備期間や予算が必要です。
しかし、もし注文住宅を建てるのであれば、将来のことを見据えてバリアフリー住宅も検討してみてください。
もし本記事で紹介した内容以外でバリアフリー工事に関して疑問点がございましたら、ぜひ当社にご相談ください。

近年、一般の住宅業界でも「バリアフリー住宅」という言葉がかなり普及してきました。
バリアフリー住宅は体が不自由な人にはもちろん、高齢者や小さなお子さんにとっても安心な設計になっています。
今回はそんなバリアフリー住宅の長所だけでなく短所についても徹底解説していきます。

□バリアフリーのメリット

バリアフリー住宅には主に3つのメリットがあります。

1つ目のメリットは、車イスの方やお年寄りの方でもスムーズに生活ができることです。
体の不自由な方にとって、日常生活にはストレスを感じる場面がたくさんあります。
身体的に障がいを抱える方はトイレやお風呂などの生活に必要な動作をひとりではできないことがあるかもしてません。
そのため障がいを持った方はそういった場面になるたびに精神的なストレスを抱えることになります。

また、精神的な負担を抱えるのは障がいを持った方だけではありません。
介護をする側も、障がいを持った方がトイレにいくときや寝るときには常に付き添う必要があります。
そういったことから、少しでも危険や精神的ストレスを減らせるバリアフリー住宅は、介護する側にもされる側にも優しい住宅と言えるでしょう。

2つ目のメリットは、バリアフリー住宅にすることで一緒に生活できる時間が長くなることです。
高齢者や身体的に不自由な方がいらっしゃるご家庭では、デイサービスに預けておられる方も少なくありません。
しかし、バリアフリー住宅にすれば高齢者や身体的に不自由な方でも一緒に生活できます。
1日中一緒にいることが難しい方でも、バリアフリー住宅にすれば、介護に付けない時間帯も安心です。

3つ目のメリットは、小さなお子さんやご高齢の方も安心して使用できることです。
バリアフリー住宅というと「介護が必要な方の住宅」というイメージがありますが、必ずしもそうではありません。
バリアフリー住宅では小さなお子さんやご高齢の方にも優しい家になっています。
広い廊下や階段の段差、お風呂の滑り止めは、小さなお子さんが大きくなるまで長い期間使用できます。

□子育てに活かせるバリアフリーの家

先ほどもご紹介しましたが、バリアフリー住宅は体に障がいを抱えた人のためだけのものではありません。
例えば広いスペースのお風呂は小さなお子さんをお風呂に入れるときに役立ちます。
バリアフリー住宅では一般的に車イスのまま入れたり、介助者と一緒に入ったりすることを想定して設計するため、広めにお風呂が作られています。

小さなお子さんはまだ体を自分で洗えないため、親の手伝いを必要とします。
そんなときに広いお風呂があれば、一緒にお風呂の外で体を洗っても狭くはありません。

また、脱衣所も同様に広めに設計されています。
脱衣所が広いと、小さなお子さんの服を脱がせたり、体を拭いたりしやすくなります。
脱衣所を広くとることは小さなお子さんだけでなく、どんな方にとってもメリットがあります。
例えば朝の忙しい時間帯は、会社に行く親の準備や髪をセットする時間で混雑することも多いのではないでしょうか。
そんなときに広めのスペースの脱衣所を作っていれば、混雑することもなくスムーズに準備ができるでしょう。

そのほかにもバリアフリー住宅には滑りにくい床材が多く採用されます。
小さなお子さんが部屋の中で走り回って転ぶことも多いので、あらかじめ滑りにくい床材で作っておけば安心です。

また、バリアフリー住宅は段差に関してかなり気をつかって設計をします。
段差に関しては誰でもつまづくものなので、できるだけ危険を減らせるのは良いですよね。

□バリアフリー住宅の注意点

バリアフリー住宅は家の中から障害物を取り除いた安全な住宅です。
しかし、バリアフリー住宅では事前のイメージをしっかりとしておかないと逆に不便な家になってしまうかもしれません。

例えば、失敗するバリアフリー住宅の典型的な失敗例が「手すり」です。
一口に手すりといっても人によって高さ、利き手などで使いやすさがまったく異なります。
これは使い手のことを想像せず勝手なイメージだけで家を設計することで起こるミスなので、必ず手すりを使用する人の特徴をよくわかった上で設計しましょう。

また、無駄な手すりを取り付けてしまったことで、廊下を狭くしてしまうこともあります。
実際に良かれと思って廊下の両側に取り付けた手すりが廊下を狭くしてしまうことも少なくありません。
このような思い込みの設計ミスをできるだけ減らすためにも、業者の方としっかり相談を重ねながらリフォームを進めていきましょう。

□まとめ

バリアフリー住宅は身体的に不自由な方だけでなく、どんな人にとっても安心な住宅です。
例えば、段差のない住宅は私たちが普通に生活する上で発生する事故を未然に防ぐことにもつながります。
また、バリアフリーをする上では勝手なイメージだけで設計するのではなく、業者の方の意見も聞きながら設計していきましょう。

キッチンのリフォームをご検討中の方で担当者に任せっきりになっているという方はいませんか。
リフォームを円滑に進めていためには、お客様ご自身の理解が不可欠です。
今回は、キッチンリフォームで最低限知っておきたいリフォームの手順や注意点について確認していきます。

□理想のキッチンにするために優先順位を決める

理想のキッチンのためには、ご自身で実現したいことを整理しておくことが大切です。
ただ、実現したいことがたくさんあって整理するのが難しいという方もいらっしゃるかもしれません。
そんな方は表を作成して整理してみましょう。

例えば、ある人が「値段」「収納」「間取り」「機能」「使い勝手」の5つを優先するとしましょう。
その場合、まずは左側の列を作成して、それぞれの単語を並べます。
優先したいことが決まったら、次はそれぞれの項目を達成するために何が必要かを考えます。

このように表にして視覚化することで、全体を比較しながら本当に必要なものの優先順位を付けられるようになります。
また、表はメモの代わりにもなるので、リフォームのし忘れをすることもありません。

□業者の方とプランを決定する

ご自身のしたいことを表にしたら、次は具体的なプラン作成に移ります。

プランを作成する際には、まず現場調査を行いましょう。
リフォーム担当者と一緒に、どのような工事が必要になりそうかをチェックしていきます。
家の状態によっては耐震補強やシロアリ対策も必要になる場合があるかもしれませんが、それは担当者の判断に任せましょう。
ちなみに、かかる時間は1〜2時間程度と比較的短めです。

また、現場調査をスムーズに進めるために準備しておくと良い資料もご紹介しておきます。
まずは戸建ての場合を確認します。
戸建ての場合は、建築当時の写真や図面を用意しておくと良いでしょう。
特に、図面は目視で確認できない建物の特徴を知るのに役立つので、手元にない人は探しておきましょう。

他にはあらかじめ作成した優先順位の表、リフォームのイメージに近い写真などもプラン作成の際に役立ちます。

マンションの方は中々図面等を準備するのは難しいかもしれません。
その場合はマンションの管理規約だけでも準備しておきましょう。
管理規約には、マンションの施工内容や設備に関する情報が記載されています。
内容次第ではリフォーム内容に影響が出る場合もあるので注意が必要です。

現地調査が終わったらショールームなどで実際に実物の確認もしてみましょう。
チェックするポイントは、サイズ、オプション、デザイン、機能性などたくさんあります。
特にキッチンは実際に使用するシーンを考えて、実際に動きながらイメージしてみてください。

□契約をする際は工事期間や金額を確認する

リフォームの工事請負契約書に印鑑を押す前にはしっかりと最終確認をするようにしてください。
特に忘れがちなのは、契約金額と見積書の金額のすり合わせ、あとは工事期間の設定です。

ますは契約金額と見積書の金額のすり合わせについて説明します。
リフォームでは、契約までの段階で金額が変わることも珍しくありません。
そのため、契約をする前に改めて金額を見積もってもらいましょう。
契約をする際は「見積書に沿って契約をする」という姿勢を大切にしてください。

また、工事期間に関することもミスが起きやすいポイントのひとつです。
工事期間に関する内容は工事請負契約書に記載されています。
この書類でチェックする箇所は工事開始日と工事完了日です。
キッチンのリフォームの場合、その期間は外食になることが多いです。
食費がかなりかさむことも少なくないので、期間については念入りに確認しておきましょう。

□キッチンリフォームの流れ

ここからは実際にキッチンリフォームの流れを確認していきます。
大まかな流れは、解体、配管や電気工事、設備の取り付けです。

解体は大掛かりな作業で騒音やゴミも発生してしまうため、あらかじめご近所の方に知らせておくと良いでしょう。
そうすることで、未然にトラブルを防げます。

また、水道管、ガス管が老朽化しているお家は、この際に取り替えてもらいましょう。
なぜなら、リフォーム後に修理するとなると再び解体が必要になるからです。
一時的に費用はかさみますが、長い目でみると安く済むことが多いので依頼しておきましょう。
電気工事に関しては、あらかじめ相談しておいた間取りに合わせて、動線や家電の位置を考えながら業者の方が設置してくれます。

配管等の工事が終わったらいよいよ壁の設置とキッチンを取り付けます。
換気扇、天板、キャビネットなどの必要なものを取り付けて、不備がないか確認したら完成です。

□まとめ

キッチンリフォームに関して手順を解説してきました。
リフォームの手順を知っているか知らないかでは、トラブルが発生した際の理解スピードがまったく違います。
リフォームをする際は担当者の方に任せるのも良いですが、ぜひご自身も手順や注意点を把握して理想のリフォームにしましょう。