ブログ | リフォームの事なら茨木市の株式会社平岡工務店へ

お子様が大きくなり部屋が狭くなってきた、住宅を購入してしばらくたち、劣化部分が多くなってきたなどの理由でリフォームをお考えの方は多いと思います。
リフォームと聞いて、明確に工程をイメージできる方は少ないでしょう。
そこで今回は、住宅を扱う工務店が内装リフォームのポイントについてご紹介します。

 

□内装リフォームのポイントとは

内装リフォームを円滑に進めるためには、いくつかのコツとポイントがあります。
では、どのようなコツとポイントがあるのでしょうか。
今回は大きく4つのポイントについてご紹介します。

まず1つ目は内装の工事を得意とする業者を選ぶことです。
リフォームにはキッチンやリビングなどさまざまな部分があります。
すべての業者が同じクオリティでの工事はできません。
とはいっても、内装が得意な業者かどうかを見極めることは難しいですよね。

では、どのように見極めるのでしょうか。
その方法は実績や過去のリフォーム事例を調べることです。
その事例や実績が満足のいくものであれば、信頼できますし、相談からでも始めやすいでしょう。

2つ目はサンプルの利用方法です。
たとえば、壁紙の色合いを考えることを想定しましょう。
ほとんどの場合、業者が壁紙のサンプルを見せてくれます。
そこでの注意点としては、小さなサンプルだけで、壁紙を決めないことです。

ありがちな失敗例としては、頭の中の部屋と壁紙のイメージだけで決定し、いざ張替えてみると、全く想像と違う出来上がりになってしまったというケースです。
では、このようなケースに陥らないためにはどのような対策があるのでしょうか。

イメージとのズレを防ぐため、可能な限り大きなサンプルを用意してもらいましょう。
また、業者の人と一般的な壁紙と部屋の完成イメージを共有することも1つの手です。

3つ目はデザイン性だけでなく、性能を重視するということです。
内装リフォームはご自身の生活空間のため、ついついデザインばかりに気をとられてしまいがちです。
しかし、毎日生活することを考えるとデザインより、機能、性能が大切かもしれません。
たとえば、床のリフォームを考えましょう。

機能面ではどのようなことが考えられるでしょうか。
滑りにくさや、歩き心地などが挙げられます。
小さなお子様がおられるご家庭は、やわらかい素材が良いでしょう。
床材を選ぶ場合に限らず、デザインより機能面を考慮した素材選びは重要です。

4つ目は部分的な内装をしないように注意することです。
これは意外と見落としがちなことかもしれません。
例を挙げると、フローリングの傷がついている部分もみをリフォームしたため、その部分だけ色が浮いてしまうというケースです。

気にならない場合は大丈夫ですが、もし後から気付いて工事を追加で依頼すると費用がさらにかかってしまう可能性があります。
これを防ぐためには、事前に家具や床との統一感を考える必要があるでしょう。

 

□内装リフォームでその他に知っておきたいポイントとは

上記の他にはどのようなポイントがあるのでしょうか。
3つご紹介していきます。

1つ目は余裕をもったスケジュールを組むということです。
複数カ所のリフォームをする場合、見積もりの際などに業者とどの部分の工事にどのくらいの時間をかけるのかを相談しておくと良いでしょう。
リフォームがあまりに長引くと日常生活に支障をきたしてしまいます。

2つ目はリフォームの場所によって押さえる必要があるポイントが変わるということです。
具体的にはどういうことなのでしょうか。
たとえば、キッチンやトイレの床材は撥水機能に優れたものである必要があります。
それに対し、玄関のタイルや床材は滑りにくく、汚れに強い必要があるでしょう。

このように、前述の機能面を意識するポイントは場所によって異なるのです。
ほとんどの場合は業者がそれぞれに適した素材を提案してくれます。
しかし、ご自身で把握しておくことで、より積極的なリフォームをできるでしょう。

3つ目は内装の制限についてです。
どのような制限でしょうか。
これは特にマンションやアパートに関わることです。
マンションやアパートは共同住宅であるため、共有スペースが存在します。

このような場所には内装リフォームができません。
たとえば、住宅の天井や柱、配水管などが挙げられます。
トラブルを防ぐために、事前にこのような場所は把握しておきましょう。

 

□内装リフォームにおすすめの時期とは

内装リフォームはどれくらいの時期で行うと良いのでしょうか。
もちろん、住宅によるのですが一般的には最も早くタイミングが来るのは、フローリング、壁、天井の張替え、塗り替えとされています。
これらは築5年から10年が目処とされています。

一つの目安にしてみてはいかがでしょうか。

 

□まとめ

以上が内装リフォームをする際に押さえる必要があるポイントです。
内装リフォームについて知らないことがあったと思います。
上記のポイントを押さえられれば、内装リフォームはそこまで難しいものではありません。
その他に不安な点や疑問点があれば、ぜひ当社へのご相談をお待ちしております。

家族が増えた、住宅が古くなってきたなどの理由でリフォームをお考えの方はいらっしゃいますか。
リフォームを考えているが、具体的な方法やプランの組み方を知らない方は多いでしょう。
快適な住宅にリフォームするためにはさまざまな注意点があります。
そこで今回は、リフォームで気をつけたいことや注意点について解説します。

 

□工事依頼の際の注意点とは

リフォームを業者に依頼する際の注意点とはどのような点でしょうか。
ここでは依頼時の2つの注意点について解説します。

1つ目は業者が用意した図面をしっかりと確認するということです。
図面には水道管や配線など重要な部分が記載されています。
図面を確認することで誤解やイメージの相違などの問題を防げます。
業者と図面について話し合うのが良いでしょう。

2つ目は契約内容を確認することです。
具体的には費用、支払い方法、期間などについての確認です。
これらが決まったプランである場合、細かくプランの内容を認識しておく必要があるでしょう。

 

□リフォームで失敗しやすいポイントと解決策とは

リフォームでは失敗しやすいポイントがいくつか存在します。
どのようなポイントがあるのでしょうか。
主に4つの失敗の原因をご紹介します。

1つ目は間取りの採寸や確認をしなかったという場合です。
実は見落としがちな失敗例です。
どのような見落としが多いのでしょうか。
たとえば、家電を置くスペースが十分にあるのか、間取りと家具のバランスの確認不足です。

リフォームが完了してから、家具を運び入れる際に気づいたということがあり得ます。
リフォーム業者と事前に相談、確認をしておきましょう。

2つ目はイメージだけで決めてしまったという場合です。
具体的には内装の壁や床のタイルなどに多い失敗です。
サンプル本だけに頼って決めてしまうと、イメージと違う、触り心地や性能が良くないなどの問題が発生してしまうでしょう。
このような事態を防ぐためには、サンプルだけでなく、性能についての情報や施工例を業者から聞いておくことが有効です。

3つ目はリフォーム業者選びをしっかりしなかった場合です。
リフォーム業者にはそれぞれに得意な工事があります。
しかし、ネットの情報だけでは詳しいことはよく分からないですよね。

そこでまずは当社にご相談してみてはいかがでしょうか。
疑問点や不安な点をともに解消しましょう。

4つ目は家族や業者とのコミュニケーション不足です。
前述のように業者とコミュニケーションは重要です。
しかし、それと同等に家族の理解は欠かせません。
住宅は家族が毎日一緒に暮らす場所なので、家族全員が満足するリフォームが理想です。

では、どのようにすれば家族の要望を叶えることができるのでしょうか。
まずは意見の相違が生まれないように、リフォーム依頼前に家族で意見の確認をしておくことが大切です。
また、業者を交えた相談の際の後には家族とのコミュニケーションを欠かさずしましょう。

以上の4つの失敗例はどれも事前の準備と少しの注意だけで、対策が可能です。
あらかじめ、上記のポイントと対策を念頭にリフォームの注文を行いましょう。

 

□リフォームにおけるその他の注意点とは

工事依頼における注意点と、リフォームで陥りやすい失敗例についてご紹介しました。
では、その他の注意点はあるのでしょうか。
ここでは、見積における書類の注意点について解説します。
リフォームの際、どのような書類が必要かご存じでしょうか。

リフォームの際に必要な書類はどの業者であっても、大きく3つに分類されます。
この3つの把握は契約の際に欠かせません。
それぞれ詳しくみていきましょう。

1つ目は見積明細です。
これには工事の中で、どの工事にいくらの費用がかかったのかが細かく明示されています。
この見積明細が細かく明示されていれば、信頼できる業者といえるでしょう。

この見積明細が出た時、予算を超過していた場合は調整を行います。
しかし、注意点としてはコストよち、リフォームの内容を重視することです。

2つ目は設計図です。
これは前述の図面と同じです。
しっかりとした図面があり、説明を受けていればどのような工事が行われるのかが分かり、安心ですよね。

3つ目は仕上げ表です。
名前の通り仕上げの際に各所の仕上げを表やグラフにまとめたものです。
これは施工時の進捗管理として用いられます。
客観的に仕上がりがまとめられているので分かりやすいですよね。

以上がリフォームの際に用いる書類にですが、重要なことは書面に残すことです。
相談や進捗報告の際に書面の資料があればトラブルなく、話し合えます。

 

□まとめ

以上がリフォームをする際に気をつけたいことと注意点の解説です。
すべて業者に任せるのではなく、上記の項目についてご自身で確認し、業者とコミュニケーションをとることが重要ですね。
事前の対策をして快適な住宅にリフォームしましょう。
リフォームで疑問や不安な点があれば、お気軽に当社へご相談ください。

「リフォームを検討しているが、どのような業者に依頼すればいいのだろう。」
このようにお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に大規模な工事になりそうなリフォームでは失敗したくないですよね。
今回は当社がリフォームをお考えの方に、リフォームを依頼する業者の選び方について紹介します。

 

□大手の会社と工務店の違いとは

リフォームを依頼する業者を決める際に、多くの人が初めに迷うのは「大手のリフォーム会社にするか、それとも地元の工務店にしようか」という点ではないでしょうか。
一概にどちらがおすすめかは、お客様の状況や環境によって変わりますが、それぞれの特徴について詳しく見ていきましょう。

 

＊大手の会社の特徴

大手のリフォーム会社の特徴は、システム化がされている点と多くの実績がある点です。

１つめの特徴のシステム化がされていることにより、大手のリフォーム会社ではスムーズにリフォームが進行するでしょう。
大手では、リフォーム後に工事のデータや顧客情報をしっかり残しておくシステムがあるため、データを元にした施工後のフォローや他の顧客の工事を行う際に参考として過去のデータを利用できます。
そして、過去の多くの事例を参考にするため、打ち合わせやプランの提案がスムーズに進み、安心感を得られます。
ただし、一通り決まっている段階を踏んでからの工事になるため、工事の費用や期間はかなり必要でしょう。

2つめの特徴である、多くの実績がある点に関しては、サービスの幅に大きく影響します。
多くの実績があることで、人材も集まりやすく、過去の経験を通して得る多くのノウハウを持っているため、レベルの高い要望をかなえられる可能性が高いでしょう。
ただし、社員が多いということは、当たり外れが発生しやすい原因にもつながります。
この点はあらかじめ理解しておきましょう。

 

＊地元の工務店の特徴

地元の工務店の特徴は、小さな仕様を決められる点や特化されている専門分野がある点です。
工務店には、大手のような完全なシステムがない場合は多いですが、それは逆に言えば融通が利きやすいとも捉えられます。
担当者を通さずに、職人の方と話せるため、自分の要望を正確に伝えやすく、どのような人が工事を担当しているかわかりやすいでしょう。
細かい点までこだわりたい方にとっては、工務店が非常におすすめです。

次に、専門分野に強い点に関しては、大手との大きな違いではないでしょうか。
そのため、特定の目的のあるリフォームでは、一定の水準を保っている大手と比べて、難しい要求にも応えられる可能性が高いでしょう。

 

□信頼できる業者の選び方とは

大手のリフォーム会社か工務店かの違い以外にも、リフォームを依頼する業者を選ぶポイントはいくつかあります。
そのポイントの１つである、信頼できる業者の選び方のポイントについて詳しく見ていきましょう。

１つめは、ある程度の実績があり、要望に応えてくれる点です。
業者によって、得意としている工事やリフォームの分野は異なります。
確かに人間の感情として、心地の良い雰囲気や丁寧に進めてくれる業者に工事を頼みたいところではあるでしょう。
しかし、依頼したい工事に対しての過去の実績はあるのか、そしてその技術はありそうなのかをしっかり考慮してから依頼してください。

また、本当に要望に合わせた提案がされているかにも、注目しましょう。
会社都合の提案が多かったり、工事のデメリットについての説明がなかったりする場合は、注意が必要です。
逆にそれぞれの要望によって、見本を提示してくれる業者は信用ができるのではないでしょうか。

２つめは、施工後のサービスに手厚く、家から距離の近い業者である点です。
リフォーム工事の終了後も、工事を担当した業者とは長く関係が続きます。
家から近く、修理の際のサービスや保証が手厚い業者に依頼する方が、後々も満足ができるリフォームになるでしょう。

 

□担当する営業マンも信頼のポイント

営業マンが優秀で信頼できる人かどうかも、業者を選ぶ際のポイントの１つです。
質問に対して真摯（しんし）に答えていたり、担当をする大工さんについての説明があったりする点が判断基準になると思います。

また、現場経験の豊富な営業マンであれば、なお良いでしょう。
現場経験の多さは大工さんなどの工事関係者との信頼関係に大きく影響します。
ほぼ毎日現場に顔を出せる営業マンの方が、信頼も厚く、工事の質の向上にもつながるでしょう。
業者との最初の対面である営業マンとの関係は非常に長くなるため、信頼できる人を見つけましょう。

 

□まとめ

今回はリフォームを依頼する業者の選び方について紹介しました。
大手のリフォーム会社と地元の工務店の特徴の違いについて知っていただけましたか。
営業マンの方の対応についても、ぜひ参考にしてください。
また、リフォームについてお困りの点がありましたら当社までお問い合わせください。

「家をリフォームする際に室内ドアも変えたいが、どのように選べば良いのかわからない。」
このようにお考えの方はいらっしゃいませんか。
生活する上で毎日使う室内のドアは意外と大切です。
今回は当社が室内ドアのリフォームを検討されている方に、リフォームに必要な扉の知識について説明します。

 

□室内ドアのリフォーム方法とは

「室内ドアのリフォームと言われても、何をすれば良いか想像がつかない。」
このように感じていらっしゃる方も多いでしょう。
まずは、室内ドアのリフォームにはどのような種類があり、どのように進めるのかを解説します。

1つめは、枠ごと全ての交換です。
ドアには枠がついています。
部屋の雰囲気を一新したい方は、枠ごと交換してみてはいかがですか。
枠のサイズが気に入らない場合も、サイズ変更が可能ですのでご安心ください。

ただし、枠ごとの交換を行った場合、周辺の壁や壁紙も張り替える必要があります。
似たような模様や色の壁紙で補修を行えますが、やはり少々ムラや違和感を覚える場合もあるでしょう。
そのため、枠ごとの交換をする際は同時に部屋の壁紙の交換をおすすめします。

また、構造によって枠の変更ができない場合もあります。
こちらのリフォームをご希望の際は、あらかじめ確認をしてください。

2つめは、ドア本体のみの交換です。
こちらは枠を残した状態でドアの本体のみを交換するリフォームです。
メリットとしては、壁紙や壁を壊さない点、費用と工事期間があまりかからない点でしょう。

デメリットはドアの新しさと枠の古さに違和感を覚える可能性がある点です。
やはり違う商品ではあるため、微妙な違いが気になってしまうかもしれません。
しかし、こちらは枠の塗装や枠にもドアと同様の面材を貼ることにより対応が可能です。

また、メーカーの既製品はサイズが決まっている場合が多いでしょう。
したがって、枠のサイズに合わせた特注が必要かもしれません。
特注をする場合、デザインによっては製造ができなかったり、高額になったりしてしまう可能性もあるため十分にご注意ください。

3つめは面材の張り替えです。
室内のドアであっても、汚れてしまったり、経年劣化が起こったりします。
大きな工事はしたくないが、もう一度きれいにしたいとお考えの方に、こちらのリフォームがおすすめです。
ただし、ドアの表面の損傷が激しすぎたり、現在の面材を剥がせなかったりする場合は面材の張り替えができない場合もあることを頭に入れておきましょう。

 

□室内ドアをリフォームするための費用とは

室内ドアをリフォームするための費用についてご紹介します。
ドアのリフォームは、種類によって費用がかなり異なるため注意が必要です。

1つめはドアの修理です。
修理であれば2～8万円程度でしょう。
金具の修理では2万円、大規模な補修が必要な場合は約8万円です。

2つめはドアを交換する場合です。
ドアの交換のみであれば4～10万円程度、枠ごとの交換であれば10～27万円程度かかります。
この工事からは、リフォーム内容によってかなり差があることをおわかりいただけるるでしょう。

さらに、ドアの開閉方法を変える場合やドアのグレードを上げる場合は、より費用は高額になります。
特にドアの開閉方法を変える際には、壁面にも手を加える必要があります。
そのため20万円以上の費用がかかることも多いでしょう。

では、これらの費用をどのように抑えるか解説します。
費用を抑える方法として一番効果的なのは、工事をなるべく小さなもので済ませることです。
あらかじめリフォームの目的や方向性をしっかり決めてからリフォームをすると、無駄に大きな工事を行わなくても済みます。

また、最初に予算を決めて、その予算を超えるリフォームをしないことも意識しましょう。
リフォームをする際に、それほど必要ではないリフォームを提案されてしまうこともあります。
確かにリフォームを行って、良いこともあるかもしれませんが、費用を抑えたい場合は極力無駄なリフォームには手を出さないことをおすすめします。

 

□室内ドア選びのポイントとは

室内ドアを選ぶ際のポイントについてご紹介します。

1つめのポイントは部屋の雰囲気に合わせる点です。
和室、洋室などに、それぞれ雰囲気に合うドアがあるでしょう。
統一感をうまく出すことがドア選びのポイントです。

2つめは、家の場所に合わせたドアを選ぶ点です。
ドアは家の場所に合わせた機能を持つ種類を選んでください。
例えば、キッチンでは手がふさがることが多いため、開けっぱなしにできる引き戸が良いでしょう。

 

□まとめ

今回はリフォームに必要な扉の知識について説明しました。
室内ドア工事の費用を抑えるには、予算を設定してその予算に合わせた工事を行えば良いことを理解していただけましたか。
万が一、他にもリフォームについてお困りの点やわからないことがありましたら、ぜひ当社までお問い合わせください。

「リフォームをする際には、トイレのリフォームを充実させたい。」
このようにお考えの方も多いのではないでしょうか。
毎日使うトイレだからこそ、特に力を入れたいポイントですよね。
今回は当社がリフォームをお考えの方に、トイレのリフォームにかかる費用について説明します。

 

□トイレリフォームにかかる費用や期間とは

トイレのリフォームは1部屋のリフォームであるため、基本的に何ヵ月もかかるような大規模なリフォームではありません。
ただし、トイレのリフォームの種類にはいくつかあり、どのリフォームを行うかによって、価格の相場や工事にかかる期間は変わります。
トイレのリフォームをお考えの方は、予備の代金も見据えて15万円～50万円程度の予算設定をしておくと良いと思います。
それでは、さらに詳しく工事にかかる費用や期間について見ていきましょう。

温水洗浄便座の設置を含む、便座の交換であれば、5万円～10万円ほどが価格相場でしょう。
ただし、こちらはコンセントが既にある場合の価格です。
コンセントを増設する場合は1万円～3万円の追加の予算が必要です。
また、リフォームにかかる期間はコンセントが既にある場合は1～2時間程度で済みます。

加えて、手洗い器を設置する場合は、10万円～20万円ほどの予算を準備してください。
設置には1～3日ほどかかります。

トイレの便器交換には、便器のランクによってかなり上下しますが、3万円～21万円ほどかかります。
期間は1日以内に終わるでしょう。

ただし、これは洋式から洋式の場合です。
和式から洋式に変える場合は、15万円～57万円程度かかります。
期間は2～3日間程度は必要です。

内装のリフォームでは、壁紙の張り替えか、床材の張り替えで価格が異なります。
壁紙は2.5万円～4.5万円、床材は1万円～6万円です。
期間は1～2日程度でしょう。

便器交換と内装リフォームを行うトイレのリフォームでは、14万円～32万円程度かかります。
これらは、1～2日程度で完了するでしょう。

また、トイレを新設または移動させる場合はかなり大がかりな工事になります。
移動であれば30万円～60万円、新設であれば40万円～100万円程度は想定してください。
期間も他のリフォームよりも長く、3～5日はかかるでしょう。

ここまでトイレのリフォームの価格と期間について紹介しました。
タンクレストイレや機能が多いトイレを設置する場合は、上記のものより価格が上がる可能性があります。
あらかじめ理解しておきましょう。

 

□トイレのリフォームで使える制度とは

続いてトイレのリフォームに利用可能な補助金や減税制度について紹介します。
リフォームの目的によっては、補助金または減税制度が適用される可能性があるため、これらの点を覚えておきましょう。

補助金が出るリフォームとして代表的なものは、介護用のリフォームです。
介護のために手すりの設置や段差をなくすリフォームを行う場合、介護保険が適用されます。
限度額は20万円ですが、全体費用の1～3割程度は自己負担する条件がある点には、注意しましょう。

また、各自治体の助成金制度もあります。
省エネルギー化や耐震性能を向上させるリフォームを行う場合、自治体からの補助金が出る可能性があります。
各自治体によって制度や受付期間が異なるため、しっかり確認をしてください。

次は減税について解説します。
自治体の補助金と同様に、省エネルギー化などの条件を満たすと、所得税の控除を受けられるリフォーム減税制度があります。
この制度を適用するには、リフォームをした翌年の3月15日までに税務署への確定申告が必要ですので、忘れずに行いましょう。

また、固定資産税に関する減税や、両親または祖父母からの援助によるリフォームで贈与税が減額される制度もあります。
ご自身の行うリフォームの内容には、どのような減税が適用されるのか再度ご確認ください。

 

□トイレリフォームの注意点とは

トイレのリフォームを行う際に押さえておきたい注意点について紹介します。

1つめは、リフォーム期間中のトイレの使用についてです。
1～2時間程度であれば、そこまで気にする必要はないかもしれませんが、数日の間トイレが使用できないのはかなり不便でしょう。
ご家庭によって対策は違いますが、小さなお子様や高齢者がいらっしゃる場合は、仮設のトイレを用意することも1つの方法です。
また、近所のコンビニエンスストア等を利用される方もいらっしゃいます。

2つめは、便器のグレードについてです。
便器のグレードは少々ものを選んでも良いでしょう。
長く使うものであるため、多少高くても後悔しないグレードをおすすめします。

 

□まとめ

今回はトイレのリフォームにかかる費用についてご説明しました。
リフォーム内容によって、価格の相場が異なる点を知っていただけたと思います。
もし他にもリフォームについてご不明な点がありましたら、当社までお問い合わせください。

「家をリフォームする際には、屋根を屋上に変えるリフォームもしたい。」
このようにお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
生活の環境を変えるために、屋上を作る場合もあると思います。
そこで、今回は当社が屋根を屋上に変えるリフォームについて解説します。

 

□屋上に変えるリフォームの費用とは

皆様の家はどのような屋根の種類でしょうか。
屋根の種類はさまざまあると思いますが、屋根を屋上に変えるリフォームでは、屋根の種類が費用に大きく影響します。

例えば、三角屋根の方もいらっしゃるでしょう。
しかし、三角屋根にはそもそも人は登れません。
したがって、屋根を屋上に変えたい場合は大規模な工事が必要です。
家の一部を解体した後に、天井から作り直す必要があるため、当然かなりの費用が発生しますし、工期も長くなるでしょう。

全てのケースで必要であるとは限りませんが、屋上を作るときは最低でも100万円ほどは予算として準備することをおすすめします。
補強だけで屋上にできる場合は、多少安くなるかもしれません。
ただし、それは先程説明したように三角屋根のような解体が必要なケースと比較しての話であるため、結局かなりの費用が必要になる点は、理解しておきましょう。

屋上に変えるリフォームは、安全確保やメンテナンスにも費用がかかります。
屋上に行くための階段などの手段や、落ちないように柵の設置も必要です。
加えて、雪や風、雨による雨漏りを防ぐための、設備や防水加工も必要でしょう。
また、屋上にインテリアを設置したい方は、耐震性も必要であるため、それらの工事も行うことをおすすめします。

このように屋根を屋上に変えるリフォームは、多額のお金がかかる点を知っていただけたと思います。
確かに屋上には、何ものにも代えがたい魅力はありますが、その分費用がかかるという点を理解して、リフォームを検討しましょう。

 

□屋上を作るメリットとデメリットとは

先程、屋上を作るためには多額のお金がかかることを説明しました。
続いてそちらの判断材料として、屋上を作るメリット、そしてデメリットを紹介します。
ぜひ参考にしてください。

 

＊屋上を作るメリット

屋上を作るメリットの1つめは、庭の代わりにできる点です。
都会の家や土地があまり広くない場合は、庭のない家を建てる方も多いでしょう。
このような場合、家に屋上を作ることで庭の代わりとして家のスペースを確保できます。
お子様がいらっしゃる家庭では、プールを広げて遊ばせたり、ゆったりと家庭菜園を楽しんだりできます。

2つめは、屋内ではできない独自の空間や雰囲気を作り出せる点です。
屋上を作りたいとお考えの方は、屋上も家の一部としてこだわりを持ちたいでしょう。
実際、屋上は遠くの景色が見えたり、天気のいい日には星空を楽しんだりすることもできます。
このような屋上でしかできないこだわりを追求したい方にとっては、非常に大きなメリットではないでしょうか。

 

＊屋上を作るデメリット

デメリットの1つめは、木造住宅には向いていない点です。
木造住宅で屋根を作らない場合、腐食のリスクが高まります。
数年の間はあまり問題がないように感じられますが、腐食による雨漏りや、梁（はり）や柱などの建物の構造に関わる部分の劣化が進行します。
万が一、木造住宅で屋根を屋上に変えるリフォームを提案されたときは、十分にご注意ください。

2つめは、屋根がない弊害です。
屋根を屋上に変えるということは、屋根の持つ役割より屋上の持つ機能や魅力を優先するということです。
したがって、屋根の機能が失われるため、そのリスクについてしっかりと把握しておく必要があります。

まず、屋根がないことで家の断熱性と通気性が悪くなるでしょう。
屋根は、外から照りつける日差しを遮ったり、内側からの熱を発散したりする役割を持っています。

屋根がなくなると、太陽による熱が直接建物に吸収されるため、夏場は部屋の中が暑くなりやすい傾向があります。
そして、防水性も下がります。
屋根により雨風がしのげている点も理解した上で、リフォームは検討してください。

 

□雨漏りの原因とその対策とは

屋上を設置することで雨漏りのリスクは高まるでしょう。
雨漏りの要因としては、防水用の塗装や防水シートが不十分な点、水はけが悪い点が挙げられます。
塗装や防水シートは家具の設置や人の出入りによって劣化していくため、定期的なメンテナンスが必要です。

また、施工後からかなり早い段階での雨漏りは施工ミスである可能性もあります。
そのため、施工後は月に1度程度屋根の様子を確認すると良いでしょう。
万が一、施工ミスによる雨漏りを発見したら、すぐに業者に連絡し対応してもらってください。

 

□まとめ

今回は、屋根を屋上に変えるリフォームについて解説しました。
屋上には代えがたい魅力ある一方で、リスクも多い点を理解していただけましたか。
他にもリフォームについて何か困ったことやご不明な点があれば、当社までお問い合わせください。

「リフォームをする際は間取りを全く別のものにしたい。」
このようにお考えの方も多いのではないでしょうか。
リフォームをするなら、より生活がしやすい間取りにしたいですよね。
実は間取り変更をする際には注意点があります。
今回は当社がリフォームを検討中の方に間取り変更についてご説明します。

 

□間取り変更リフォームの費用はどのくらい

間取りを変更リフォームは、リフォームの中でも大がかりなイメージを多くの人が持っているでしょう。
よくある間取り変更リフォームにかかる費用はどのくらいかご紹介します。
また、似たような内容のリフォームでも値段が違う場合、どのような点が異なるのかも見ていきましょう。

まずは、間仕切り壁の撤去や設置にかかる費用です。
間取りを変更する際には、まず部屋の境界である間仕切り壁の撤去や設置が必要な場合もあるでしょう。
間仕切り壁の撤去は箇所あたり7～23万円で、設置は8～25万円程度でしょう。
ただし、部屋によっては壁紙やフローリングの変更も必要となるため、壁紙やフローリングの変更費用も考慮してください。

次はクローゼットまたはドアの設置です。
リフォームの際に子供部屋を新しく設置したい方はよく知っておきましょう。
ドアは1枚あたり6～25万円、クローゼットは壁がけの場合は10～48万円、ウォークインの場合は18～80万円程度でしょう。

次は窓の変更や増設です。
間取り変更で日当たりが悪くなってしまう場合、窓のサイズ変更や増設をおすすめしています。
窓のサイズを変更する場合は25～50万円、窓の増設には10～30万円程度かかるでしょう。
また、窓の位置が2階などの高所にある場合には、工事の際の足場代も発生します。
この点に十分ご注意ください。

次は水回りのリフォームです。
水回りのリフォームは大規模なリフォームになるでしょう。
そのため、費用は高めです。
キッチンは50～250万円、浴室は50～150万円、トイレは10～50万円程度でしょう。
他にも階段の移動も費用が高めのリフォームのひとつです。

工事の相場をご紹介しましたが、似たような工事であっても、値段が違う場合もあります。
工事期間が短い場合は、人件費が抑えられるため、費用が安めになるでしょう。

 

□間取り変更リフォームをする際の注意点とは

間取り変更リフォームを行う際の注意点と業者を選ぶ際の注意点について解説します。

1つめの注意点は、一戸建ての場合は建物の耐震性に影響を与える可能性があることです。
壁等の撤去は建物の構造によっては耐震性に大きな影響を与える、または撤去自体が不可能な場合もあるでしょう。
耐震性が下がってしまうと、別で耐震性強化の工事を行う必要があるため、余計な費用がかかってしまいます。
あらかじめ、工事の際は業者に工法や構造の確認を取ってください。

2つめはマンションのリフォームでは、マンションごとの構造による制限や禁止事項をあらかじめ確認する点です。
構造によっては、撤去できない壁、移動できない配線、排水経路があるでしょう。
また、マンションごとのリフォームのルールは絶対に確認してください。
フローリング変更が禁止されているマンションもあります。

3つめは動線を意識して間取りを変更する点です。
リフォーム前より生活動線が悪くなり、快適に生活が送れないと、リフォームをした意味が薄れてしまうでしょう。
部屋の中での動き、部屋間の移動をしっかり考慮してください。
特に家事動線を意識すると良いでしょう。

次は業者の選び方です。
お客様がどのような要望をお持ちかで、おすすめの業者は変わってきます。

技術力に定評のある業者に頼みたいときは工務店がおすすめでしょう。
ただし、こだわりすぎると費用がかさみやすいです。

デザインを重視したい方にはリフォーム会社がおすすめでしょう。
ただし、リフォームできる範囲が限られる場合があります。

広範囲のリフォームをしたい方は、建築会社やハウスメーカーでのリフォームがおすすめでしょう。
こちらは品質や技術力は安定していますが、広告費に力を入れている業者も多く、費用が比較的に高めでしょう。

 

□よくある間取り変更の例とは

良くある間取り変更の例についてご紹介します。
実際に間取り変更をする際の参考にしてください。

まずは、壁を撤去するリフォームです。
洋室を2部屋くっつけたり、隣り合うリビングと和室をつなげたりする事例があります。
壁を撤去することで、開放感が得られるメリットがあります。
また、お子様がいらっしゃるご家庭では、見通しが良くなるため、安全性も高まるでしょう。

次は間仕切りを設置する場合です。
完全に部屋を分ける間仕切り壁を使ったリフォームの他にも、カーテンや引き戸を取り付けて自由に移動ができる設計もあります。
生活に合わせて検討してみましょう。

 

□まとめ

今回は間取り変更についてご説明しました。
間取り変更リフォームの費用や注意点を意識しながら、慎重にリフォームをしてください。
リフォーム後は生活がより快適になるように、しっかり業者とも相談をしてください。
他にもリフォームについてお困りの点がありましたら当社までお問い合わせください。

「リフォームを検討しているが、壁紙の知識があまり無い。」
このような方も多いのではないでしょうか。
リフォームをする上で壁紙選びは大変重要な要素です。
しっかり知識をつけて失敗しないようにしましょう。
今回は当社がリフォームを検討されている方に壁紙の選び方について解説します。

 

□部屋別の壁紙の張り替え費用とは

壁紙の費用は多くの場合では、平方メートルあたりの価格で表示されるでしょう。
しかし、実際広さの指標だけでは、部屋ごとの壁紙の張り替えにどのくらい費用がかかるのかよく分からないと思います。
また、壁紙自体のグレードによっても費用が上下します。
これらの点を踏まえた上で、部屋ごとにかかる壁紙の張り替え費用について見ていきましょう。

まずはリビングなどの居室での張り替え費用です。
45平方メートル（6畳）ではスタンダードで4.5～5.4万円、ハイグレードで6.3～7.2万円程度、64平方メートル（10畳）ではスタンダードで6.4～7.7万円、ハイグレードで8.9～10.2万円程度でしょう。
居室では、その部屋を使う人の好みや特性に合わせて、シンプルなスタンダードの壁紙から、汚れやキズを防止するハイグレードの壁紙を希望される方もいるため、価格帯は様々です。

続いてはキッチンでの張り替え費用です。
39平方メートル（4.5畳）でおよそ4.7～6.2万円程度でしょう。
キッチンは普通の部屋と比べて汚れやすく、火元にも近いため、汚れ防止や不燃性に特化した機能を持つハイグレードの壁紙を使用するのが一般的です。
そのため、少々費用がお高めになっている点にご注意ください。

次はトイレの張り替え費用です。
トイレの張り替え費用は壁紙のグレードにかかわらず、およそ2.7～4.5万円程度でしょう。
面積があまり大きくない割には、意外と費用が高いと感じた方もいらっしゃるのではないでしょうか。
面積は狭くても、トイレ単体で壁紙を張り替えた場合は1日あたりの人件費として、このくらいかかってしまいます。

ただし、リフォームにおける壁紙の張り替えは他の部屋と同時に行う場合が多いと思います。
したがって、かなり費用を抑えられるのではないでしょうか。

 

□リビングの壁紙選びのポイントとは

家の中で家族が長い時間を過ごすのは、リビングが多いのではないでしょうか。
したがって、リビングの壁紙選びは、特にしっかり選びたい方も多くいらっしゃるでしょう。
そんなリビングで快適に過ごすために、壁紙選びのポイントについて知っておきましょう。

1つめのポイントは、高機能な壁紙を使用する点です。
人が高頻度で出入りするリビングは、汚れやすく、ニオイが付きやすいです。
特にペットを家の中で飼われている方は、さらに気になるでしょう。
そのため、リビングの壁紙は、ご自宅の環境や生活に合わせた機能性の高い壁紙を採用しましょう。

2つめのポイントは、居心地の良い色の壁紙にする点です。
壁紙の色によって、部屋の雰囲気は大きく変化します。
白に近い色の壁紙では開放感が感じられ、ベージュに近い色の壁紙では、落ち着いた雰囲気が作り出せるでしょう。
リフォームを行う際は、壁紙を個性的で奇抜な色や柄にしたい方もいらっしゃると思いますが、過度に変わった種類にすると、居心地が悪くなってしまう可能性があります。

特にリビングは家族だけでなく、来客者も訪れるでしょう。
そのため、比較的スタンダードな色や柄をおすすめします。
個性的な壁紙は自室に使用するのが良いのではないでしょうか。

3つめのポイントは、隣り合う部屋の壁紙も意識する点です。
リビングに隣り合う廊下や部屋の壁紙とのバランスを考えながら、使用する壁紙を決めましょう。
同系色のものや同じメーカーの壁紙を使用すると違和感があまりないと思います。

4つめのポイントは、理想のリビングのイメージをしっかりと持つ点です。
設置する家具などを、あらかじめ想定しておき、リビングの全体像を意識すると壁紙が選びやすいでしょう。
リビングの壁紙リフォームは部屋の印象を大きく変えるため、準備は万全で挑みましょう。

 

□壁紙を選ぶ際の注意点とは

最後に壁紙を選ぶ際の注意点についてご紹介します。
イメージした壁紙となるべくかけ離れないように、注意点はしっかり押さえてください。

1つめの注意点は、サンプルを確認する点です。
壁紙を決める際には、ウェブサイト上や雑誌にある写真のみを参考にするのではなく、必ずサンプルを取り寄せましょう。
実際に触れてみるのがベストです。

2つめの注意点は、床や家具の色を意識する点です。
部屋に置く家具や床によって、壁紙の色を決めましょう。
色がある壁紙は、どのような色の床でもマッチしやすいですが、壁紙と床のどちらもが暗色だと重く感じてしまうかもしれません。
家具も部屋の印象を決める大きなポイントのため、理想としているイメージ通りに家具と壁紙を決めるのが、失敗を回避するポイントです。

 

□まとめ

今回は壁紙の選び方について解説しました。
壁紙選びの中でも、リビングは家族の意見を取り入れつつ、慎重に決めてください。
家族全員が快適に過ごせる壁紙選びを応援しています。
他にもリフォームについてお困りの点がありましたら当社までお問い合わせください。

「リフォームを検討しているが、その費用をなるべく抑えたい。」
そのようにお考えの方も多いのではないでしょうか。
実は減税を活用すればリフォームの質を落とすことなく、費用を抑えられます。
今回は当社がリフォームを検討されている方に、リフォームの際に適用できる減税についてご紹介します。

 

□リフォームによる住宅ローン減税とは

新築で一戸建てを建てる際に使われる住宅ローン減税ですが、実はリフォームでも利用できることをご存知でしたか。

まずは住宅ローン減税について解説します。
住宅ローン減税とは入居から10年の間、ローン残高の1パーセントが所得税から控除されるものです。
所得税から控除されない分は、住民税から控除されます。
住宅ローンについては毎年、制度に変化があるため、あらかじめ国土交通省のホームページ等で新しい情報を確保してください。
ちなみに、2019年10月から2020年12月末に家の居住を始める場合、住宅ローンの減税期間が13年間に延長されます。

では、リフォームで住宅ローン減税が適用される対象や要件について解説します。
まず、対象となるのは、端的に言えば建築基準法に基づいた大規模なリフォームでしょう。
具体的には、工事費用が100万円を超え、居住部分の工事費が2分の1以上であることが条件です。

また、リフォームの種類によっても対象になるかは変化するでしょう。
一般的に耐震改修工事やバリアフリー改修工事、省エネ改修工事はよくある適用例です。
検討中のリフォームが住宅ローン減税の適用対象であるか判断するために、一度リフォームの業者や専門家と相談してみるといいかもしれません。

次は要件について解説します。
一番重要な要件は、工事完了または引き渡しから6ヵ月以内に、住宅ローンを契約した本人が居住することです。
住宅ローン減税は原則として、本人が住んでいない家では適用されない点を理解しておきましょう。

また、リフォーム後の床の面積が50平方メートル以上であること、返済期間が10年以上である点も押さえておきましょう。
そして、この住宅ローン減税は、高所得者は使用できない可能性があります。
年収が3000万円を超える方は、この減税を使用できないためその点にも十分ご注意ください。

最後に住宅ローン減税を受けるために注意していただきたい点をご紹介します。
気をつけていただきたいのは、住宅ローン減税を適用するためには確定申告が必要な点です。
入居した翌年に確定申告を行いましょう。
最初だけ確定申告を行えば、会社員であれば次の年以降は会社の年末調整で自動的に手続きが行われます。

 

□住宅ローン減税以外にもリフォーム減税がある

実は住宅ローン減税以外にも、リフォームに適用できる減税があります。
5年以上のリフォームローンがあると、ローン型減税を5年間利用できます。
投資型減税はローンの利用、不使用にかかわらず、1年間工事費用の相当額の10パーセントが控除されるでしょう。

また、リフォームでは固定資産税、贈与税からの減税もあるためご紹介します。
建物に発生する固定資産税のうち、3分の1から3分の2が原則1年間、場合によっては2年から3年間軽減される制度があります。
工事の種類や内容によっては、所得税の減税とも併用ができるため、可能な限り併用をおすすめします。
リフォーム前には、適用の確認をしてみてください。

リフォームを行う際に、110万円を超える資金援助を個人から受ける場合は贈与税が発生します。
しかし、耐震やバリアフリーなどの一部のリフォームで、100万円以上の工事費用がかかる場合には、贈与税の非課税措置が適用されます。
こちらの非課税措置はどの人からの贈与にも適用されるわけではありません。
非課税措置の対象は親か祖父母からの資金援助に限られているに十分ご注意ください。

その他にも、状況によって適用される減税があります。
そのため、リフォームを検討する際にどのような減税が使えるのかしっかり調べてください。

 

□減税以外に補助金もある

ここまで、リフォームに適用される減税についてご紹介しました。
減税だけでなく、リフォームに対する補助金制度もあるため、ご紹介します。
介護保険制度を利用すると、要支援や要介護認定を受けている方のためのバリアフリーのリフォームを行うと、その費用のうち20万円に9割の補助金が支給されます。
内容や手続きが少々複雑なため、担当するケアマネージャーの方と相談をしっかりしてください。

太陽光発電をするための装置やLED照明を設置するためなどの省エネリフォームにも補助金が発生します。
こちらは、各自治体から工事費に対して一定の割合で補助金が出る制度です。
ただし、予算が年度ごとに自治体によって異なるため、ホームページ等で早めに確認してください。

 

□まとめ

今回はリフォームに適用される減税についてご紹介しました。
減税の種類も非常に多く、複雑ではありますが、うまく補助金制度も含めて併用すればかなりお得にリフォームを実施できるでしょう。
他にもリフォームについてお困りの点がありましたら当社までお問い合わせください。

「リフォームをする際は耐震性に優れた家にしたい。」
このように思っていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
地震が多い日本では耐震性の向上はリフォームを行う上で大きなポイントの1つだと思います。
今回は当社がリフォームを検討中の方に、耐震について解説します。

 

□耐震、制震、免震とは

耐震リフォームについて調べていくと、耐震、制震、免震という3つの言葉をよく見ると思います。
どれも、地震に対しての建物の強化には違いありませんが、その方法には違いが存在しています。
この3つの地震対策にはどのような違いがあるか見ていきましょう。

まずは耐震です。
地震対策としては一番メジャーな耐震工法ではないでしょうか。
筋交いを設けるなどして、建物が崩れないようにするために行うのが耐震です。
耐震構造がしっかりしていると、大きな地震発生後に建物が倒壊しにくいため、居住者が安全に屋外に避難できるでしょう。

次は制震です。
こちらは地震の揺れを吸収し、被害を軽減する工法です。
建物におもりやダンパー等の制震部材を組み込むことで、地震の揺れの軽減が実現するでしょう。
高層ビルなどの高い建物では、上部ほど揺れが強くなります。
こちらの制震はそのような高い建物に非常に有効な耐震工法でしょう。

最後は免震です。
こちらは建物と基礎の間に装置を設けることで、地震の揺れを受け流し、建物に伝わる揺れを軽減する方法です。
免震の良さは建物自体に揺れが伝わりにくいため、家具や躯体（くたい）損傷を防げる点でしょう。

制震でも揺れは軽減されますが、制震による揺れの軽減は建物の上部ほど発揮されます。
そのため、一般的な建物や建物の1階部分は、その実力を持て余してしまう可能性があります。
したがって、一般的な住宅では状況にもよりますが、免震の方がいいかもしれません。

 

□耐震補強にかかる費用とは

耐震補強にかかる費用は行う工事の種類によって、大きく異なりますが、平均的には120万円ほどでしょう。
ただし、100万円以下でできる耐震補強工事や、助成金制度も存在しているため、かなりリーズナブルに耐震補強を進められる場合もあります。

例えば耐震として一般的な柱への筋交いの取り付けは1つあたり20万円から25万円程度でできるでしょう。
また、建物の外壁を一度剥がして、土台や柱に耐震パネルを設置する工事では、65万円程度かかるでしょう。
これらの例は耐震補強工事の中でも比較的リーズナブルなものですが、やはりそれでも効果に感じる値段ではあると思います。

もし、予算内でできるだけ効率的に耐震補強を行いたい場合は、優先順位を知っておきましょう。
最も優先していただきたいのは、土台や柱の修繕または交換です。
その後、筋交い、金具による柱の補強、外壁のひび割れ補修と優先順位を段階的に決めて補強や修復をしていくと、費用はかなり抑えられると思います。
また、地盤があまり良くない場合には、通常よりかなり強固な建物である必要があるでしょう。
そのため、追加で費用はかかりますが、地盤の詳しい調査にも対応してくれる業者を選択すると良いでしょう。

助成金についてもご紹介します。
地震が多く、数年に一度大きな震災被害に見舞われる日本のため、かなり耐震補強への助成金は充実しています。
被害をなるべく抑え、命を守ることを目的として、国だけではなく、地方公共団体が耐震補強への工事費を一部負担してくれるものもあります。
また、独立行政法人住宅金融支援機構による融資も、条件を満たせば受けられるでしょう。
一度業者の方や、役所の方と耐震補強について相談し、適用可能な助成金や融資があるか調べてみると良いでしょう。

 

□新耐震基準と旧耐震基準の違いとは

日本では1981年5月31日に建築基準法が改正され、それ以前の耐震基準を旧耐震基準、それ以降を新耐震基準としています。
旧耐震基準では、震度5程度の地震ですぐに建物の倒壊が起きなければよかったですが、改正後は震度5程度であれば、ほとんど損害がでないことが基準とされました。
また、新たに震度6や震度7といった大規模な地震でも倒壊しない耐震性も求められています。

ただし、1981年5月31日以降に建てられた建物とされていても旧耐震基準の場合もあるため、気をつけてください。
家やマンションを建てるには、かなり長い期間を要します。
そのため、建築当初は旧耐震基準であったが、建築途中で新耐震基準に変わったという場合もあるでしょう。
そのため、中古住宅を購入してリフォームを検討されている方は、建築確認日がいつなのか調べてみてください。
もし、耐震基準を満たせていない場合は、耐震補強リフォームが必須となるでしょう。

 

□まとめ

今回はリフォームをお考えの方に耐震について解説しました。
耐震には3つの種類がある点について知っていただけましたか。
しっかり家の耐震性を強化して、地震の多いこの日本で安全に、そして安心して暮らせるようにしましょう。
他にもリフォームについてお困りの点がありましたら当社までお問い合わせください。